小児疫学

小児において髄膜炎の原因となる3つの代表的細菌は、インフルエンザ菌（特にb型）、肺炎球菌、髄膜炎菌です。これらの細菌の共通点として、いずれも莢膜に包まれていること、莢膜多糖体に対する抗体の存在が感染予防に重要であること、多糖体抗原は乳幼児において免疫原性が低いこと、が挙げられます。抗菌薬や支持療法の進歩により細菌性髄膜炎の予後は改善してきましたが、発症後急速に重篤な経過を辿ることがあるため、ワクチンによる予防が切望されていました。乳幼児においても感染防御抗体を誘導可能なキャリア蛋白結合型莢膜多糖体ワクチンが開発され、海外において優れた疾患予防効果を示してきました。日本ではようやく2007年1月にHibワクチン、2009年10月に7価肺炎球菌結合型ワクチン（PCV7）が認可され、2013年4月から定期接種化されました。われわれの研究班では、2007年より、1道9県において小児侵襲性細菌感染症の人口ベースアクティブサーベイランスを実施し、ワクチン導入前後での罹患率変化、分離菌血清型の変化および抗菌薬感受性などを解析しています。本ホームページでは、研究班で得られた侵襲性肺炎球菌感染症（IPD）に関する我が国における最新の疫学データを提供いたします。本研究成果が今後のIPDに対する医療の更なる進歩の一助となれば幸いです。

日本医療研究開発機構（AMED）新興・再興感染症に対する革新的医薬品等開発推進研究事業
研究開発課題名「ワクチンの実地使用下における基礎的・臨床的研究及びワクチンの評価・開発に資する研究」：2019－2021年度（予定）
研究開発代表者　菅　秀（独立行政法人国立病院機構三重病院　小児科）

成人疫学

わが国ではIPDは2013年4月に感染症発生動向における5類全数把握疾患として位置づけられました。一方、同時期から本研究班の10道県における人口ベースの血清型を含む成人IPDサーベイランスが開始されました。2013〜2014年に研究登録された281例の成人IPD症例の解析では、PCV7のカバー率の低下（12％）から、小児PCV7の導入（2010年11月からの子宮頸がん等ワクチン接種促進事業）による間接効果が示唆されました(Fukusumi M, et al. BMC Infect Dis, 2017)。また、本研究班において2013〜2017年に研究登録された1,121例の成人IPD症例の解析から、65歳以上のIPDに対するPPSV23のワクチン効果が明らかになりました(Shimbashi R, et al. EID, 2020)。さらには、2017〜2019年の血清型特異的な罹患率の推移を示すことができました。現時点では、わが国の成人IPDにおいては明らかなserotype replacement は起こっていないと考えられます。引き続き、本研究班から実地臨床医家や研究者の方々に有用な情報を提供していきます。

厚生労働科学研究費補助金　新興・再興感染症及び予防接種政策推進研究事業
「成人の侵襲性細菌感染症サーベイランスの充実に資する研究」：2019〜2021年度（予定）
研究代表者　大石和徳（富山県衛生研究所）